ハイブランドのバッグや革靴を個人輸入する際の注意点｜高い関税で損をしないための基礎知識

海外の直営サイトや有名なセレクトショップから、憧れのハイブランド品を直接取り寄せる「個人輸入」。国内価格よりも数十パーセント安く買えるケースもあり、ファッション好きにはたまらない魅力があります。

しかし、いざ商品が届いた時に「予想外に高い関税を請求された」という失敗談も少なくありません。特にバッグや革靴は、関税のルールが非常にシビアです。今回は、ハイブランド品を個人輸入する際に損をしないための、関税の仕組みと注意点を詳しく解説します。

まず知っておきたいのが、個人で使うために輸入する場合の計算式です。仕事用の仕入れ（商用輸入）とは異なり、個人輸入では税金の対象となる金額が優遇されています。

例えば、10万円のバッグを購入した場合、その全額に税金がかかるのではなく、60%にあたる「6万円」に対して関税や消費税が計算されます。このルールがあるおかげで、海外通販は国内購入よりお得になりやすいのです。

ハイブランドの革靴（レザーシューズ）を輸入する際は、最も注意が必要です。革靴は国内産業を保護するために非常に高い税率が設定されています。

革靴の関税は、以下のいずれか**「高い方」**が適用されます。

例えば、課税価格（商品代×0.6）が1万円の安価な革靴であっても、30%（3,000円）より4,300円の方が高いため、関税は4,300円となります。逆に数十万円する高級靴なら、30%の方が高くなるため、数万円の関税がかかることもあります。

さらに、革靴には「16,666円以下の免税ルール」が適用されません。どんなに安くても必ず関税が発生することを覚えておきましょう。

バッグの場合、素材が「本革」か「布・ナイロン」かで税率が異なります。

ハイブランドのバッグは高額なため、10%前後の税率であっても、支払額は数万円単位になることがあります。購入前に「商品代金の約10〜15%程度は追加でかかる」と見込んでおくと安心です。

関税以外にも、商品を受け取る際には以下の費用が発生します。

これらを合計すると、最終的な支払額は「サイトに表示されている価格」よりも確実に高くなります。計算が面倒な場合は、**「商品代金の15〜20%が上乗せされる」**とざっくり見積もっておけば、大きな予算オーバーは防げるでしょう。

「DDP（関税込み）」と記載されているサイトであれば、注文時にすべて支払いが完了するため、届いた時の追加徴収はありません。逆に「DDU（関税抜き）」の場合は、玄関先で現金支払いが必要になります。

極端に安いサイトには注意してください。万が一偽ブランド品だった場合、日本の税関で没収され、代金も戻ってきません。必ず信頼できる大手プラットフォームや正規代理店を利用しましょう。

関税は「注文した日」ではなく「日本に到着した日」のレートで計算されます。急激な円安が進んでいる時期は、想定より税金が高くなる可能性があるため注意が必要です。

ハイブランドの個人輸入は、正しくルールを知っていれば非常に賢い買い物手段になります。特に「革靴の4,300円ルール」や「バッグの素材による税率の違い」を理解しておけば、商品が届いた時に驚くことはありません。

合計金額や素材をしっかりチェックして、納得のいくショッピングを楽しんでください。